当院はおかげをもちまして、開院から2年が経過いたしました。今では多くの患者様にご来院頂き、出産されたという嬉しい報告も多くなってまいりました。当院では、卵管鏡下卵管形成術や人工授精といった一般治療もさることながら、生殖補助医療にも精力的に取り組んでおり、いずれの妊娠成績も好調を維持しています。2015年度上半期の(凍結融解)胚移植あたりの妊娠成績は以下のとおりとなっています。

(1)妊娠反応陽性率(妊娠判定時の血中hCG値>10 mIU/ml)
①35歳未満;68.0%(17/25)
②35歳から40歳未満;57.5%(23/40)
③40歳から45歳未満;27.3%(12/44)

(2)臨床妊娠率(超音波で子宮内に胎嚢を確認)
①35歳未満;60.0%(15/25)
②35歳から40歳未満;50%(20/40)
③40歳から45歳未満;20.5%(9/44)

今後は生殖補助医療のさらなる妊娠率の向上を目指し、顕微授精および胚培養に関する新技術の導入や、培養液、凍結試薬の改良を順次行っていく予定にしております。しかしながら、海外製の医療機器や培養液、凍結試薬を数多く導入することは、昨今の円安によるコスト高の影響を直接的に受けることになります。当院では、「採卵数、正常受精卵数、胚凍結数」に応じた成果主義型の医療費を皆様にお願いしてまいりましたが、特に「採卵数、正常受精卵数、胚凍結数」が増加すればするほど、輸入試薬の高騰による影響が大きくなるため、非常に心苦しいのですが、採卵数・正常受精数において設定していた上限費用の引き上げ、および胚凍結数あたりの凍結費用の改定をさせて頂くこととなりました。詳細については、こちらをご参照下さい。結果的に採卵から胚凍結・胚移植までの過程における負担増をお願いする形になりますが、何卒ご理解のほどよろしくお願い申し上げます。
なお、凍結胚を移植する「凍結融解胚移植」に関しては費用の改定は一切ございませんので、移植時期を特に早めることなく周到に準備を行ったうえで、当初の計画に沿った胚移植を今までどおり実施させて頂きたいと思います。

◇減免制度導入について

高度生殖補助医療の価格改定を行う一方で、反復して治療を受けられているご夫婦の負担減を目的に減免制度を導入することにいたしました。この減免制度のご利用にあたっては、一定の条件がございますので↓をご参照下さい。
不明点等ありましたら、スタッフにお問い合わせ下さいますようお願い申し上げます。